屋外で使用する塗料はたくさんの分類の方法があります。
例えば、大きく3つに屋根専用・外壁専用・付帯部専用など使用する箇所での分類分けやアクリル・シリコン・フッソなど塗料のグレードで細かく分類分けすることもできます。
そこで今回はマニアックな分類方法のひとつの1液型塗料と2液型塗料について紹介します。

■そもそも1液型と2液型塗料の違いとは？

塗料には1種類だけで塗装できる「1液型塗料」と2種類の塗料を混ぜて1つの塗料にする「2液型塗料」があります。
コーヒーで言うならば、初めからミルクが入っているカフェラテと、コーヒーとミルクが別々になっているカフェラテを想像すると分かりやすいでしょう。
業者に塗装工事を依頼する場合には、どちらの塗料を使用するかはその業者や職人が判断しますので見積もり書にはどちらの塗料かが記載されていないケースがほとんどです。
どちらの塗料にもメリット・デメリットがあるので依頼するお客様も知っておくとよいでしょう。

■1液型・2液型塗料のメリット・デメリット

まず1液型塗料のメリットとしては塗料缶をあけたらすぐに使用できることです。
時間の短縮になりますし、職人の経験や知識不足で混ぜる分量を間違える心配もありません。
最近ではDIYの流行もあり塗料の扱いやすさから、ホームセンターなどでも購入することができる身近な塗料です。

次に2液型塗料のメリットはなんといっても耐候性の高さです。1液型と比べると3年ほど長持ちします。
同じグレードであれば長持ちする塗料を選ぶことでトータルのリフォーム費用を抑えることができるのは大きいでしょう。
ほかにも使用する分だけ塗料を混ぜれば長期にわたって保管することができることも挙げられます。

一方デメリットもあります。
1液型塗料は扱いやすい一方で2液型に比べて耐久性が劣ります。
DIYなど頻繁に塗り替えられる部分であれば、色あせてきたら塗装をすれば問題ありません。
しかし屋根や外壁など、足場工事が必要な場所の塗装では頻繁に塗り替えをすることができないため耐候性は非常に重要です。
せっかく専門家（職人）に依頼するのであれば少しでも長持ちする塗料を選ぶほうがよいでしょう。さらに2液型塗料と比べて1缶あたりの塗料の金額も大きな差はありませんので、塗装する場所によっては1回のコストは安くなっても、何度も工事をすることになりトータルコストが高くなることもあります。

2液型塗料は塗り手の経験や知識によって品質に差が出ることがデメリットです。
塗料には各メーカーの各塗料に仕様書があり、「どのくらいの分量を攪拌（混ぜる）必要があるのか」「何分間混ぜなくてはいけない」などが明記されています。
この仕様書通りに作業をしない場合はどんなグレードの塗料であっても耐久年数に関わらず色あせてしまうなどの不具合が出てしまうのです。
塗装工事は電化製品のように製品を納めて終わり、というわけではないので耐久年数は職人の腕にかかっているといっても過言ではありません。
そのため「このくらいでいいや」や「他の塗料と同じようにすれば大丈夫」といった経験だけでなく塗料別の知識がとても大切なのです。

■1液型・2液型の塗料、実際どちらを選べばいいの？

どちらの塗料も良し悪しがあるため、どちらかの塗料は使用しないほうがいいというわけではありません。
塗装会社によっては屋根や外壁は2液型塗料を使用するけれど、付帯部（雨樋や軒裏天井）は1液型塗料を使用するなどの使い分けをするケースも少なくありません。
一番重要なことは実際に工事を依頼する職人（業者）が塗料のメリット・デメリットをしっかり認識しているかどうかです。
塗料の性質を理解して塗装する部位を決めたり、お客様へご提案しご納得いただけるのであれば問題はないのです。
さらに塗装後の塗膜保証や定期点検などのアフターメンテナンスが整っている会社にお願いをすると不具合が出ても相談できるので安心です。

■安心できる業者の選び方とは？

お家の塗装は高額リフォームですし、何度も工事できるものでもありません。だからこそ業者選びが非常に重要です。
今は個人の塗装店から大型家電量販店など塗装を依頼できるお店が増えました。
その中から安心できる業者を見極めるためには、複数社から見積もりを取って比較検討する相見積もりが効果的です。多くの方は3社～5社ほどの工事金額や保証内容、対応スピードなどを基準に1社に決定します。
業者選定の中で特に気を付けたいのが保証年数です。
塗装業界でも30年以上長持ちする塗料はほとんどありません。しかし業者の中には「20年・30年の保証がついているので安心です」と謳っているところもあります。
過剰な保証に惑わされないように注意しましょう。
中には「わたしの目の黒いうちは安心してください」「何かあれば来ますので！」などの口約束に安心してしまうこともあるでしょう。
しかし後日に言った・言わないの事態になりかねませんので具体的な保証年数が記載されている書面を発行している会社を選ぶようにしましょう。

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